3月 設立

3月 ソニーグループ傘下

8月 SCAN 提供開始

ソニーグループの高い技術を駆使した成果報酬型コンテンツマーケティングサービス。

7月 広告事業移管

ソネット（現：ソニーネットワークコミュニケーションズ）より、広告メディア事業を移管。

4月 DSP Logicad 提供開始

大規模な配信ログ、オーディエンスデータを高速かつ安定的に処理することが可能なシステムインフラを備え、独自のアルゴリズムを用い、RTBも対応した自社開発の広告配信最適化プラットフォーム。

12月 東京証券取引所マザーズ市場への上場を承認

フルマネージド型DSPサービスとしてきめ細かい運用を強みに競争力を高めてきた「Logicad」と、アフィリエイト事業「SCAN」がともに牽引し、2015年12月22日マザーズ市場上場。

12月 VALIS-Cockpit　提供開始

SMN独自の人工知能「VALIS-Engine」とヒューマンリソースを融合した、マーケティングハブ。大規模な行動ログの分析・可視化を通して、これまでにない新たなアプローチにより、マーケティング課題の発見やターゲットユーザーのインサイト理解に貢献するマーケティングソリューション。

8月 株式会社ゼータ・ブリッジ 子会社化

過去にも「Logicad テレビCMリアルタイム連動型広告」を通して連携をしていたゼータ・ブリッジ社との技術的分野を含めた連携強化を目的に、同社の株式を取得、連結子会社化。ゼータ・ブリッジは、音声・画像認識技術に強みを持つ。

12月 Logicad for Publishersを開始

広告主ごとに合わせた、独自の広告枠の買付け、プランニングを実現するサービス。事前に広告主からプロモーション目的に対する要望や条件を確認したうえで媒体社と連携し、DSP「Logicad」経由で効果的な広告枠を提供する。

12月 大日本印刷株式会社とSMN　広告配信プラットフォームで協業を発表

大日本印刷株式会社（以下、DNP）は、SMNが提供するDSP「Logicad」の広告枠買付、運用に関するパートナー契約を締結。DNPのグループ書店である株式会社丸善ジュンク堂書店が持つ書誌データや日本最大級の書籍分類を活用するほか、ハイブリッド型総合書店hontoの通販ストア内のWebサクセスデータをSMNが開発した人工知能「VALIS-Engine」で分析し、潜在的に生活者が興味・関心を持つ広告を高精度でタイムリーに提供する。

1月 VALIS-Cockpit 関連技術の特許を取得

マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」において、コア技術及び今後搭載予定の機能を実現する技術に関する特許（特許第6435426号）を取得。

3月 東証一部上場

8月 株式会社ASA 子会社化

宮城県仙台市を拠点にWebサイト、モバイル（Webアプリケーションなど）をはじめとするデジタルコンテンツの制作および開発を行っている株式会社ASAの株式を取得し、子会社化。ASAが保有するサービスや顧客接点をSMNの事業戦略へ反映することで、更なる事業規模の拡大を目指す。

9月 ネクスジェンデジタル株式会社 設立

SMNが従来の事業で構築してきた「技術力」と「運用力」を、自社内のサービスに留めることなく、他社のプラットフォームやソリューションとも連携し、環境変化が著しい企業のマーケティング課題に対して、課題解決領域の拡大をはかる目的で設立。SMNと他社のマーケティングソリューションを戦略的に組み合わせることで、最適なコミュニケーションプランニングを担い実行する。

10月 社名変更

設立からこれまでの成長の歴史と、新たな取り組みの融合を目指したブランド力の強化を目的として、社名変更を実施。合わせてCIロゴも刷新。

11月 VALIS-CPX提供開始

ソニーグループの優れたテクノロジーを持つ入札最適化エンジン「VALIS-Trader」によって、人工知能（AI）による高精度予測とロボット・トレーディング（完全自動運用）を実現した成果報酬型DSP。
コンバージョンを最適化するとともに、Logicadとの併用配信によりアップセルを実現する。

2月 推薦システム最適化アルゴリズム、「Relevance Matrix Factorization」を開発

SMNの研究開発組織「a.i lab.」（アイラボ）は、東京工業大学工学院 経営工学系の中田和秀准教授の研究室との共同研究により、推薦システムをバイアスなしで最適化するアルゴリズム「Relevance Matrix Factorization」を開発。本共同研究に関する論文を、「Web Search and Data Mining」（WSDM2020／開催地：米国・ヒューストン）にて発表

2月 DOOH向け広告配信サービス「Logicad DOOH」の提供を開始

ブランディング広告の新領域の開拓を目的に、DOOH（Digital Out of Home／デジタル屋外広告）向け広告配信サービス「Logicad DOOH」の提供を開始。株式会社LIVE BOARDが提供する「LIVE BOARD マーケットプレイス」との連携を行い、「LIVE BOARD マーケットプレイス」のビジョンのネットワークと、当社DSP「Logicad」にて培われた広告運用の知見を掛け合わせることで、ブランディング広告においても精度の高い広告配信と運用を展開していく。

4月 「Logicad」、動画配信プラットフォーム「SpotX」との連携を開始

SpotX Inc.が運営する動画配信プラットフォーム「SpotX」と連携した広告取引を開始。「Logicad」がこれまでDSPとして培ってきた広告運用の知見と、「SpotX」がグローバルを含めて展開してきたインストリーム動画広告枠の実績を掛け合わせることで、ブランディング広告において精度の高い広告配信を展開していく。

9月 日本最大級のテレビ視聴データ活用広告配信サービス 「Connected TV Data Bridge」（TVBridge） 提供開始

国内大手テレビメーカー複数社がユーザーから広告用途への利用を許諾され取得しているテレビ視聴データと、SMNが保有するデジタルメディアの接触データを基にした広告配信を実現するデータ活用サービス「Connected TV Data Bridge」（以下:「TVBridge」ティービーブリッジ）の提供を開始。本サービスにより、テレビ番組、CMとWebメディアを包括的にとらえ、双方の広告効果の最大化に貢献するとともに、生活者に対しても、より快適で有益な広告の提供を目指す。

10月 SMNメディアデザイン株式会社 設立

デジタルメディア事業開発事業、およびインターネットアドネットワーク広告の媒体仕入を主軸としたメディア事業を分社化。同事業の特性を踏まえた柔軟な組織運営とスピーディーな意思決定の実現を図ることにより、同事業の更なる強化と成長を目指す。ソニーグループの高度なテクノロジーを背景に、「メディアテクノロジー企業」として独自のメディア運営と「So-net」を中心としたグループ会社メディア運用を行っていく。

3月 ルビー・グループ株式会社 子会社化

グローバルなラグジュアリーブランドの E コマースシステム構築・運用、マーケティング、フルフィルメント（受注から配送までの業務）やカスタマーサポートを含むオペレーションを幅広く提供しているルビー・グループ株式会社の株式を取得し、子会社化。アドテク業界の課題であるポストクッキーに向けた事業ポートフォリオの拡大を加速させ、クライアントにマーケティング業務を一気通貫で提供できるバリューチェーンの拡大を図っていく。

7月 楽天の 「Rakuten Marketing Platform」 におけるソリューションの販売パートナーとして、代理販売および運用を開始

楽天グループ株式会社が提供するマーケティングソリューション「Rakuten Marketing Platform」（RMP）の販売パートナーとして、ソリューションの代理販売および運用を開始。運用型広告配信プラットフォーム「RMP – Display Ads」の販売および広告運用までをSMNが一気通貫で提供する。

8月 「TVBridge」、「ABEMA TV」との協業を開始 ～成長著しいCTV領域における広告効果の最適化と、広告効果測定の強化～

「Connected TV Data Bridge」は、コネクテッドテレビ領域のターゲティング広告効果の最適化および広告効果測定の強化を目的に、株式会社AbemaTVが提供する新しい未来のテレビ「ABEMA（アベマ）」との協業を開始。

9月 「Logicad」、音声広告配信機能を拡充「Spotify」、「radiko」への広告配信開始

2020年のデジタル音声広告市場規模は前年比229%の16億円となることが見込まれたうえ、2022年の急成長を経て、2025年のデジタル音声広告市場は420億円規模に達すると予測されているSMNは、成長市場への広告枠の拡張を続け、広告主のさらなる広告効果の最大化を目指す。

10月 「Logicad」、Cookieレス対応機能「コンテンツマッチ」をリリース～Cookieレス時代を見据えた広告配信を可能に～

GoogleはChromeでの3rd Party Cookieサポート終了を2023年に延長することを発表。このような中、Cookieレス後の準備を進める広告主やベンダーは多く、Cookieレスに対応する機能や情報は求められている。今回、「Logicad」に追加される「コンテンツマッチ」機能を活用することで、Cookieレスを意識した面情報活用の配信と効果検証を「Logicad」で一貫して行える。また、IASとMomentumのブランドセーフティ機能を併用した配信により、ブランドセーフティを意識した配信も可能とする。

　　　　　　　　　

3月 東証プライム市場変更

4月 新聞×テレビ 2大マス媒体の接触データを連携。 SMNと読売新聞東京本社が広告ビジネスで業務提携。資本提携に向けた基本合意書締結、幅広く協業を検討へ。

SMN株式会社と株式会社読売新聞東京本社は、読売新聞東京本社に「YOMIURI X-SOLUTIONS」（略称YxS）を設立し、デジタルを軸とした広告ビジネスで協業していくことで合意しました。読売新聞グループの保有する、新聞読者をベースとした370万IDのデータ基盤「yomiuri ONE」とSMNの保有するインターネット接続テレビ約780 万台の視聴データ「Connected TV Data Bridge（「TVBridge」）」を連携させ、新聞とテレビの接触データを掛け合わせたデータマーケティングを初めて実現することで、広告にとどまらず、広告主や企業にとって最適なソリューションを提供するとともに、生活者にとって心地よいコミュニケーション社会の実現を目指す。

6月 CCIの「Data Dig」の新たなオンオフ統合支援サービスに「Connected TV Data Bridge DMP」のデータ提供を開始

SMN株式会社は、株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONSが提供するクッキーレスに対応した企業のデジタルマーケティング支援サービス「Data Dig」における新たなセカンドパーティデータを活用したサービスの一つに対して、SMNが展開する「Connected TV Data Bridge DMP」を活用した配信や分析サービスの提供を開始。

7月 新聞×テレビ2大マス媒体の接触データを連携した広告配信プラットフォーム
「YxS Ad Platform」のサービス開始

SMN株式会社と株式会社読売新聞東京本社が協業して広告ビジネスを進めている「YOMIURI X-SOLUTIONS」は、新聞とテレビの 2大マス媒体の接触データを連携した広告配信プラットフォーム「YxS Ad Platform」のサービスを開始。「YxS Ad Platform」は、読売新聞グループの保有する新聞読者をベースとした390万IDのデータ基盤「yomiuri ONE」とSMNの保有するインターネット接続テレビ780万台の視聴データ「Connected TV Data Bridge（TVBridge）」を連携させたのが特色で、新聞とテレビの2大マス媒体の接触データを掛け合わせたデータマーケティングが初めて可能となる。

9月「GYAO!」と「DAZN」への広告配信を開始～「Logicad」と「TVBridge Ads」のOTT広告配信を拡充～

SMNが提供するDSP「Logicadおよび「TVBridge Ads」は、OTT広告配信を拡充し、無料動画配信サービス「GYAO!」とスポーツ専門動画配信サービス「DAZN（ダゾーン）」への配信を開始。「GYAO!」および「DAZN」におけるOTT広告配信は、著作権処理された公式動画コンテンツ内の広告枠であることから、広告主様のブランド毀損のリスクを低減させ、没入感の強い視聴態度により、広告完全視聴率が高水準となっている。これにより、完全視聴単価を低く抑えながらより多くの消費者にリーチでき、広告主様はブランディング施策における高い費用対効果が期待できる。さらに、インストリーム広告に接触したユーザーの検索数や購買行動が増加するなど、広告主様のターゲットユーザーのアクション増加にも貢献が期待できる。

10月 テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」の 活用可能なテレビ機器台数がCTV市場の拡大に伴いサービス開始2年で倍増

SMN株式会社が提供する「Connected TV Data Bridgeは、近年のコネクテッドテレビの利用者増加を受け、サービス提供開始より約2年で活用可能なインターネットに接続されたテレビ機器台数が約2倍まで増加。（活用可能なテレビ機器台数が、480万台から900万台と約2倍に増加）（テレビ機器に紐づくモバイル広告ID数が440万IDから1,600万IDと約4倍に増加）

12月 SMN、読売新聞東京本社、大日本印刷が広告ビジネスで協業～マス3媒体のユーザーデータを連携し、生活者の「関心が高まるタイミング」に広告配信～

読売新聞グループの新聞読者をベースとした420万IDのデータ基盤「yomiuri ONE」と、SMNが活用可能なインターネット接続テレビ約900万台の視聴データ「Connected TV Data Bridge（「TVBridge」）」が既に連携しており、ここに今回、会員数760万人のDNPグループのハイブリッド型総合書店「honto」のアクセスデータを新たに連携させる。これにより、新聞・テレビ・出版物（雑誌等）の3種類のマスメディアを横断するデータマーケティングを実現する。

　

1月 D2Cと連携 ～連携第一弾は、広告配信技術の提供による配信先の拡張～

SMNが自社開発した「Logicad」は、大規模な配信ログ、オーディエンスデータを高速かつ安定的に処理することが可能なシステムインフラを備え、独自のアルゴリズムを用い、RTBにも対応した広告配信最適化プラットフォーム。この「Logicad」で培った技術力と、数多くのSSP接続による多種多様な配信先へ広告出稿が可能なSMNの広告配信基盤を、D2Cが販売する約9,100万人の会員基盤を活用した広告配信が可能なdocomo Ad Networkと連携する。

2月 D2Cの新メニュー「docomo Ad Network +L」のリリースをサポート ～ドコモユーザーへのアプローチがドコモの運営する媒体以外でも広く可能に～

「docomo Ad Network +L」はNTTドコモが運営する媒体の広告枠以外への配信が可能な「docomo Ad Network」の新メニューで、これにより約9,100万人のドコモの会員基盤に基づく高精度のターゲティングと、幅広いユーザーへのリーチが可能な広告配信サービスがドコモの運営する媒体以外でも広く可能となった。SMNは、この新メニューの配信システムにおいてD2Cへ技術連携することで商品提供のサポートを行っていく。

2月 「TVBridge Ads」「Logicad」、「AJA SSP」とRTB接続を開始～OTT広告配信を強化～

今回のRTB接続により、「AJA SSP」が保有するOTT広告への「TVBridge Ads」及び「Logicad」を通じた配信が可能になった。OTT広告の大きな特徴は、著作権処理された公式動画コンテンツ内の広告枠への配信によるブランド毀損リスクの低減、そして高水準な広告完全視聴率による視聴単価を抑えた配信。SMNではOTT広告配信において、「TVBridge Ads」によるテレビ視聴データを活用したターゲティング、複数のOTT広告を横断したフリークエンシー制御が可能であり、更なるリーチ拡大の実現が期待できる。