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2021年5月度テレビCM放送回数ランキング発表 ~3回目の緊急事態宣言下では家族仲が存在感を放つ~

2021-06-10

Press Release

SMN株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:石井 隆一、以下SMN)のグループ会社である株式会社ゼータ・ブリッジ(本社:東京都品川区、代表取締役:安藤 尚隆)は、2021年5月度の全国地上波25局、BS放送6局にて放送されたテレビCMの放送回数を調査し集計しましたので、お知らせいたします。3回目となる緊急事態宣言下の5月度は、過去2回の宣言下に見られた大きな変化がなかった一方、家族の絆を深めるようなCMが存在感を放っていました。

■2021年5月度の概要
2021年5月度の商品別ランキング1位は、4月度の6位から順位を上げたIndeed Japan「Indeed」となりました。

3回目の宣言下となった5月度は、過去2回の宣言下に見られた大きな変化がなかった一方、家族の絆を深めるCMの存在が目立ちました。
1回目(2020年4月)の宣言下は、テレビCMの世界にも自粛ムードが広がり、ACジャパンのCMに差し替える企業が多く見られ、当時20位圏外であったACジャパンがランキング4位(放送回数11,985回)に急上昇しました(*1)。また、2回目(2021年1月)の宣言下では今までにはなかったコロナ禍で生まれた新たな生活様式(フードデリバリーサービスの利用や自宅にいながら物件の内覧可能など)が日々の暮らしに溶け込むクリエイティブが展開されていました(*2)。
3回目の宣言下の5月度にこのような大きな変化が見られなかった理由としては、各企業がコロナ禍に適したクリエイティブを展開しており、ACジャパンへの差し替えが不要になったことが挙げられます。また、人々が新しい生活様式にも慣れ、テレビCMで描かれている世界が日常になってきたことも考えられます。

このような中で特筆すべきは、4月度の5545位から20位までランキングを上げたセコム「セコム・ホームセキュリティ」です。CMの内容は、遠く離れた高齢の家族の健康や安心を見守れるサービスの訴求になっています。コロナ禍で帰省の機会が減少したり、健康面での心配が増えたことにより、家族への想いが増している人々の気持ちを反映しているのではないでしょうか。
今までは当たり前だった家族との交流がコロナ禍により制限されたことで、家族とのコミュニケーションの在り方が変わり、これからは新しい方法で家族仲を深めるようになっていくのではないでしょうか。

他に目立っていたのは4月度ランキングと同様に、格安スマホ・SIMメーカーです。2位のソフトバンク「Y!mobile」、3位のKDDI「povo」、9位のUQコミュニケーションズ「UQ mobile」、16位の楽天「楽天モバイル」と20位中4社ランクインしています。各社、料金プランの安さをアピールしており、スマートフォンを選ぶうえで料金プランの安さが重視されている世相を反映しているのではないでしょうか。

*1出展:株式会社ゼータ・ブリッジ「2020年上半期テレビCM動向まとめ」(2020年10月)
*2出展:株式会社ゼータ・ブリッジ「2021年1月度テレビCM放送回数ランキング発表」(2021年2月)

■2021年5月度 エリア別テレビCM放送回数ランキング
エリア別ランキングで、札幌のイベントや観光施設のCMが目立ちました。
札幌は、6月から開催される高校生によるeスポーツの祭典「STAGE:0 eSPORTS High-School Championship 2021」の告知CMが6位に、観光施設のハマノホテルズ「グランドブリッセンホテル定山渓」が8位にランクインし、他エリアと違った動きを見せています。

■調査概要
【調査期間】2021月5月1日~5月31日
【対象】番組宣伝を除いた全国地上波25局、BS放送6局のテレビCM
【調査方法】動画認識エンジンを活用したテレビCM自動認識システムにて取得した放送履歴情報を基に調査

■お問い合わせ
本ランキングに関するお問い合わせは、下記サイト内の問い合わせフォームより受け付けております。
・サイト:https://www.zeta-bridge.com/

■株式会社ゼータ・ブリッジ < https://www.zeta-bridge.com/ >
2001年10月に設立。要素技術の積み上げではなく、「目、耳など五感から得た情報を人間の脳がいかに処理し、そして感じているか?」を原点とした様々なアルゴリズムを独自に開発しています。人間の感性を超える認識テクノロジーでお客様の課題を解決いたします。テレビCMメタデータ販売、音声・画像認識エンジンを利用したサービスを提供しています。

■SMN株式会社 < https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」を新たに提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。

本件に関するお問い合わせ先

SMN株式会社 広報担当:堀越